『崩壊するエネルギー文明:再点検(リビジット)』―有限な地球でどう生きるか
(三六年目の点検)
武田修三郎(著)(2011年11月宣伝会議より出版発売中)
東日本大震災に見舞われた関係方々には謹んでお見舞い申し上げます。
また、東北復興、そして福島原発事故処理にご尽力頂いている方々には改めて敬意と感謝を申し上げます。
厳しい冬の後には、必ず春が来ます。
私はこれまで、現下の世界には二つの時代を分ける潮目がでた今、
これは人類史でも稀なパラダイム・シフト期であると話してきました。
かつて封建社会が衰退し近代社会にシフトしたように、これまでの私たちが慣れ親しんだ世界は没落し、新たな世界にシフトします。
では来るべき世界はとはどのようなものか。
ちまたに言われているグローバリゼーションなのか、スマート化なのか。
いずれもこの一面をとらえたものですが、より基本的には、NYタイムズのコラムニストのトム・フリードマンがいう「世界はフラット」つまり、“人間の能力は国や歴史による差はなく基本的には同じ”にあると思っています。
来るべき世界では、もはや国や歴史というハンディはなく、誰もが同じスタート点に立つ大競争の時代、いや、それ以上に現在の先進国はそれまでの手あかがついているだけ不利になりかねないと。
更に、半年もしない間に欧州の経済不安が拡大したことでわかりますように、新たな流れは予想もしない勢いで世界を巻き込みだした。
この状況を理解せずに放置することは、日本の将来にとり致命傷になりかねない。私は現下の日本を覆うガラパゴス化現象の真の原因はこれにあると考えています。
東北復興は大事ですが、21世紀の日本の繁栄のためには、これにどう対処するか、がさらに大事です。
このためには小手先では駄目で基本となる来るべき世界で活躍できる「人財」をいかに育成するかという“育人”、そのために心をいかに研ぐかという“研心”にあると考えています。
私は大震災をきっかけに36年前に出した拙著“崩壊するエネルギー文明”をリメイクし、この11月に“崩壊するエネルギー文明:36年目のリビジット(再点検)”として再出版しました。
新たに加筆した部分は、当時私がうっすらと見た潮目の向こうの流れが今や凄まじい勢いで世界を巻き込みだしたこと、このためには唯一、育人、育人、育人しかないことです。
ぜひ、ご一読のうえ共に育人研心運動に専念してください。
武田アンド・アソシエイツは故平岩外四経団連名誉会長(日本産学フォーラム創立者)の示唆を受け、育人と研心を考える場として発足しました。
ご関心とご支援の程よろしくお願い致します。
「2011年度活動記録」を簡略記載しましたので
ご覧頂ければ幸甚です。
日本産学フォーラム・ファウンディングディレクター(フォーラム設立当初から関与、以来17年間事務局長)。
また早稲田大学総長室参与および早稲田大学大学院公共経営研究科教授、 日米戦略アドバイザリーのシニアアドバイザー、世界学長会議(IAUP)シニアアドバイザー等を兼務。武田アンド・アソシエイツ
を主宰。
・日本産学フォーラムファウンディングディレクター
・早稲田大学総長室参与
・早稲田大学大学院公共経営研究科教授
・日米戦略アドバイザリーのシニア・アドバイザー
・世界学長会議(IAUP)のシニア・アドバイザー(IAUPプレジデントの特別代表)
・米国ワシントン大学(セントルイス)アジア・アドバイザリーカウンセラー(IACA)
・(財)アジア人口・開発協会評議員
・(財)南西地域産業活性化センター(沖縄、那覇)顧問
・(財)ヒートポンプ蓄熱センター評議員
・カナダ・クエスト大学(Quest University for Canada)設立に関与
・米国NPO「日米研究インスティテュート」設立推薦人
・FAS(米科学者連邦)、Cosmos Club(ワシントンDC)のメンバー
慶応義塾大学工学部計測工学、同大学院修士課程卒業、 米国オハイオ州立大学理学部博士号(Ph.D.)取得
米国ノースカロライナ大学化学部フェローを経て、 1975年から2005年3月まで東海大学工学部教授。 その間、東京大学生産技術研究所研究員、 米国コーネル大学客員教授(平和研究所)、 ジョージワシントン大学(ワシントンDC)客員教授(国際関係学科)、 テネシー州立大学学長特別補佐(副学長)および特別教授(コンピュータ・サイエンス学部)、 リーハイ大学アイアコッカ研究所エグゼクティブ・フェロー、 米国外交評議会エネルギー・セキュリテイーグループ(ミドルイースト・フォーラム)カウンセラー、 カナダ初の私立大学(クエスト大学)設立委員会メンバー、 また、政府審議会、総合エネルギー調査会等のメンバーを歴任。
また、FAS(全米科学者会議)、Cosmos Club(ワシントンDC)のメンバー
認知科学、組織論、エネルギー・セキュリテイー論、 マクロ政策論、光工学、レーザー等
平成10年度 新エネルギー・産業技術総合開発機構
独創的産業技術研究開発促進事業 研究成果報告書概要
(詳細資料PDF)